インド政府は結核撲滅にAI活用を推進

結核は世界の10大死因のひとつであり、所得の低い国で流行する特徴をもつ。そのため、新興国では社会全体の健康を脅かし続けている。WHOが結核撲滅のキャンペーンを掲げ、流行を防ぐことが理論上可能にもかかわらず、未だ終息が見えていない。10万人あたりの結核罹患率が100名を超える高蔓延国のひとつにインド共和国がある。同国の保健家族福祉省は、結核との戦いにAIを応用すべく、慈善団体ワドワニ財団が運営するAI研究所との連携を始めた。

米メディアOpenGovでは、同省が結核撲滅に向け採用を検討するAI技術を紹介している。結核治療は複数の抗菌薬を組み合わせ約半年もの長期に渡る。そのため、支援が不十分であれば治療から脱落し、感染拡大と薬剤耐性が問題となる。厳密な服薬を支援する技術として、モバイル機器による服薬遵守ツール「Pill-in-Hand」、電話による自動音声応答とショートメッセージサービス、携帯電話網に接続され圧感知センサーを備えた自動配薬ボックス、治療計画を守っていることを患者が報告するモバイルアプリなどが挙げられている。

以前紹介したフィリップスのFuture Health Index: 未来の医療環境指数調査(過去記事)によると、インドの医療AI利用率は46%で世界15カ国平均を超えている。同調査では、デジタル技術に支えられた医療を歓迎するインドの風潮がみられる。例えば、電子カルテの個人データに医療従事者が積極的にアクセスすることを希望(87%)、モバイルアプリで医学的アドバイスを受けることに不安を感じない(67%)といった意識調査結果がある。これらの国民意識に支えられ、インド政府はAIを活用し、2025年までに結核の流行を終わらせる計画を進める。一方、先進国でありながら中蔓延国に分類される日本の特殊な結核流行事情はよく話題となる。2つの国で将来的にどのような成果が出てくるだろうか?

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TOKYO analyticaはデータサイエンスと臨床医学に強力なバックグラウンドを有し、健康増進の追求を目的とした技術開発と科学的エビデンス構築を主導するソーシャルベンチャーです。 The Medical AI Timesにおける記事執筆は、循環器内科・心臓血管外科・救命救急科・小児科・泌尿器科などの現役医師およびライフサイエンス研究者らが中心となって行い、下記2名の医師が監修しています。 1. 岡本 将輝 信州大学医学部卒(MD)、東京大学大学院専門職学位課程修了(MPH)、東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(PhD)、英University College London(UCL)科学修士課程最優等修了(MSc with distinction)。UCL visiting researcher、日本学術振興会特別研究員、東京大学特任研究員を経て、現在は米ハーバード大学医学部講師、マサチューセッツ総合病院研究員、SBI大学院大学客員教授など。専門はメディカルデータサイエンス。 2. 杉野 智啓 防衛医科大学校卒(MD)。大学病院、米メリーランド州対テロ救助部隊を経て、現在は都内市中病院に勤務。専門は泌尿器科学、がん治療、バイオテロ傷病者の診断・治療、緩和ケアおよび訪問診療。泌尿器科専門医、日本体育協会認定スポーツドクター。
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