遠隔患者モニタリング: RPMの普及に不足しているものとは?

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病院内のベッドとナースステーションでの患者情報のやりとりや、地域で家庭と医療機関を結ぶ通信機器など、いわゆるRPM: Remote Patient Monitoring(遠隔患者モニタリング)と呼ばれる技術は身近なものとなった。Instant Tech Market Newsの記事では、RPMの市場規模は2018-2025年で年平均成長率6.2%ほどの堅実な成長が予測されている。また米国コンサルティング会社 Spyglass Consulting Groupが2019年に出したレポートでは、調査対象の医療機関の大多数である88%がRPMに既に投資しているか投資予定と回答している。医療の価値を変革する可能性をもつRPMの更なる普及には、何が必要となるだろうか?

Healthcare IT Newsの記事では、RPM普及の方策としてシステムの汎用化を強調する。特定領域のみを扱い、限られたデバイスにしか繋げない現行のシステム群が問題視されている。大規模なコスト削減と医療の質的向上のためには、対象領域が広くデバイスに依存せず利用できる「汎用的なプラットフォーム」の構築が望まれる。RPMの真の価値を発揮するには、1.手頃な価格、2.幅広いデバイスで複数のタスクを処理できるアプリ、3.既存のセキュリティや通信規格への適合、といった条件が必須となる。また、RPMによる診療は従来の対面式での医療の提供と根本的に異なることに留意しなければならない。そのため専用設計された安全上の監視システムも欠かせないという。

RPM導入を推進するシリコンバレーのテック企業 CAREMINDrのCEOであるHarry Soza氏は「2020年はRPMが飛躍的に成長する可能性を持った年です。私たちのクライアントでも、2019年に小規模な先行試験を終え、急速で大規模なシステム拡張を始める事業所があります。対面しないシステムこそ、患者自身が責任感と熱心さをもって主治医との関係構築に取り組むことを要求します。システム導入が簡単なのは当然として、医療現場のニーズをきちんと網羅して組み込んでいることもRPM普及を加速させる要因です。これこそが業界の最大の課題なのです」と語っている。

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TOKYO analytica
TOKYO analyticaはデータサイエンスと臨床医学に強力なバックグラウンドを有し、健康増進の追求を目的とした技術開発と科学的エビデンス構築を主導するソーシャルベンチャーです。
The Medical AI Timesにおける記事執筆は、循環器内科・心臓血管外科・救命救急科・小児科・泌尿器科などの現役医師およびライフサイエンス研究者らが中心となって行い、下記2名の医師が監修しています。

1. M.Okamoto MD, MPH, MSc, PhD
信州大学医学部卒(MD)、東京大学大学院専門職学位課程修了(MPH)、東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(PhD)、ロンドン大学ユニバーシティカレッジ(University College London)科学修士課程最優等修了(MSc with distinction)。UCL visiting researcher、日本学術振興会特別研究員を経て東京大学特任研究員など。専門はメディカルデータサイエンス。

2. T.Sugino MD
防衛医科大学校卒(MD)。大学病院、米メリーランド州対テロ救助部隊を経て、現在は都内市中病院に勤務。専門は泌尿器科学、がん治療、バイオテロ傷病者の診断・治療、緩和ケアおよび訪問診療。泌尿器科専門医、日本体育協会認定スポーツドクター。