パーキンソン病患者への脳深部刺激療法の長期有効性

米国では約100万人がパーキンソン病の治療を行っており、毎年新たに6万件の新規症例が報告されている(参照統計)。脳深部刺激療法(DBS)は脳内に深部電極を留置し、標的領域の電気刺激によって異常な神経活動をコントロールする治療法である。我が国においても2000年に保険適用となり、主にパーキンソン病に伴う不随意運動(ジスキネジア)に対する外科的治療として普及している。

仏グルノーブル・アルプ大学の研究チームは、DBSがデバイス留置後15年という長期の経過によっても、有効な効果を示し続けていることを明らかにした。研究成果は2日、Neurologyから公開されている。研究者らはDBSの導入されたパーキンソン病患者51名を調査し、15年以上前のデバイス埋め込み前と比較し、ジスキネジアの経験時間が75%減少し、ドーパミン調節を目的とした投薬は51%減少していることを確認した。

Neurologyのプレスリリースによると著者らは「パーキンソン病自体は進行を認め、一部の症状は治療抵抗性にさえなっているにも関わらず、研究参加者らは生活の質を維持することができている」とし、治療法の長期有効性を強調する。また研究チームは、より多くの人々で長期間の検証を行うことも明らかにしている。最近では、米ラッシュ大学医療センターが自宅での脳深部刺激療法(DBS)を可能とするプラットフォームを立ち上げて話題となるなど、技術革新に伴う古典的治療への効果検証と再評価、機能拡張が進んでいる。

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1. M.Okamoto MD, MPH, MSc, PhD
信州大学医学部卒(MD)、東京大学大学院専門職学位課程修了(MPH)、東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(PhD)、ロンドン大学ユニバーシティカレッジ(University College London)科学修士課程最優等修了(MSc with distinction)。UCL visiting researcher、日本学術振興会特別研究員を経て、SBI大学院大学客員准教授、東京大学特任研究員など。専門はメディカルデータサイエンス。

2. T.Sugino MD
防衛医科大学校卒(MD)。大学病院、米メリーランド州対テロ救助部隊を経て、現在は都内市中病院に勤務。専門は泌尿器科学、がん治療、バイオテロ傷病者の診断・治療、緩和ケアおよび訪問診療。泌尿器科専門医、日本体育協会認定スポーツドクター。