「生活習慣」や「社会経済的要因」が、がん死亡率に影響することは先行研究から広く知られる。イタリア・ボローニャ大学を中心としたグループは、AI手法によって「環境汚染もまた、がんの重要な誘因の1つである可能性」を示唆する研究成果を発表した。
Science of the Total Environmentに掲載された同研究は、ISTAT（イタリア国立統計研究所）が公開する、2009〜2018年の10年間における国内地域別のがん死亡率データベースに基づき、AIアプローチによる分析を行っている。環境の汚染源は産業由来や農薬、焼却炉、自動車交通など35種が検討された。分析の結果、肥満や喫煙、低所得、肉類の高消費、野菜果物の低消費といった一般的ながんリスク因子の影響が小さい地域でも、強い環境汚染によって、がん死亡率が全国平均を上回っていた。また、がん死亡率への影響が大きい環境汚染源としては、大気の質、ごみ埋め立て地の存在、都市部、自動車交通の密度、農薬の順となることが示された。
筆頭著者でボローニャ大学のRoberto Cazzolla Gatti教授は「環境汚染が高度な地域では、たとえ健康的な生活傾向であっても、がん死亡率の上昇傾向を認めた。この結果は、健康的なライフスタイルがリスク低減に役立つ事実や、遺伝学的な探究の努力を疑問視するものではない。汚染地域に住むことで、健康的な生活から得られる利益が相殺されてしまい、がんを誘発する可能性がある」と語り、環境汚染に伴う健康影響のさらなる研究促進、および汚染の軽減政策の重要性を強調する。
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