大学やNPOを含むあらゆる学術研究機関がCOVID-19対策のため、AI開発とデータ解析に目を向けている。COVID-19の診断や治療に直接資する知見の導出だけではなく、特に感染に脆弱な集団や医療従事者への影響などを捉えることで、疾患理解を深めようとする。Googleはこれらの取り組みを支援するため、世界31の組織に850万ドル以上の寄付を実施している。
Googleが10日明らかにしたところによると、対象となった研究カテゴリは「疾患モニタリングと拡散予測」「健康格差改善とパンデミックによる二次影響の最小化」「接触追跡と環境センシング」「医療従事者サポート」 であるという。それぞれ10前後の学術研究機関に対して寄付が行われており、米国拠点の組織が最多で、スタンフォード大学やプリンストン大学、カリフォルニア大学バークレー校、グラッドストーン研究所、ボストン小児病院など、英国からはロンドン大学ユニバーシティカレッジやオックスフォード大学、その他地域からイスラエルのテルアビブ大学やインド工科大学などが挙げられている。日本からは1機関、慶應義塾大学が名を連ねる。