Pew Research Centerが22日明らかにした最新の調査結果では、米国市民の60%が「医療にAIを用いること」に違和感を抱いているという。Amazonでの買い物やNetflixの番組推薦、Teslaの自動運転、銀行のカスタマーサービスなど、米国の日常にAIは広く深く根付いているが、自身の健康へのAIによる直接介入にはまだ納得感が醸成されていない可能性がある。
同調査は、米国成人1.1万人以上を無作為に抽出したオンライン調査で、人種や民族、性別、学歴、支持政党など、米国の人口統計を正確に代表させるため、統計学的な重み付けを加えた解析を行っている。調査対象者の60%は「疾患の診断や治療法の推奨といったことをAIに頼って行う医療機関には違和感を覚える」と回答し、57%が「AIの利用によって医療提供者との関係が悪化する」と回答していた。また、「AIを使った疾患の診断や治療法の推奨が健康状態の改善につながる」と感じているのはわずか38%で、33%は「悪い結果につながる」、27%が「あまり変わらない」と回答していた。さらに、60%が「AI駆動のロボットが手術の一部を担うことを望まない」とし、79%が「AIが自身のメンタルヘルスケアに関与することを望まない」としていた。
研究者らはこれらの結果を受け、「AIに対する意識はまだ発展途上にある」点を強調した上で、特に専門性が高く理解が容易でないヘルスケアAIにおいては、「深く精通していない事実」もこのような結果を生んだ要因と評価している。態度の変化には、これらの新技術を身近に感じられる必要があるとともに、技術主導による急速な臨床環境の置き換えは「患者を置き去りにする可能性」を含む点も指摘している。
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