低所得国における失明に関する現況調査から、視力低下した人々の多くは単に眼鏡が必要であることが明らかとなっている一方、その解決は容易ではない。途上国では深刻な眼科医の不足によって、眼鏡作成のための視力検査と処方箋が得られず、また眼鏡を買う金銭的余裕もない（過去記事: 途上国の失明問題に取り組むAIツール）。感染症がまん延するような地域では、視力矯正の優先度が低く取り扱われる現状もある。一方で、視力低下による経済損失は大きく、視力矯正で識字率向上や交通安全などを通した生産性向上と収入増も期待できる。
Natureの記事では、Peek Acuityというスマートフォンアプリを利用した取り組みが紹介されている。スネレン視力表という古典的な検査法に基づき、字を読めない人であっても年齢を問わず直感的で簡易な操作を通して、視力スクリーニングを行うことができる。妥当性の検証試験では、ケニアにある50の学校に通う2万人の子どもを対象に、アプリを利用したスクリーニング検査を実際に行ったという。アプリの有効性はもとより、使用方法を教師などに教えることで、医療関係者を現地に送る必要性もないことが確認されている。また、ソーラー電池を用意し遠隔地に持ち込むことで、さらに多くの人々に技術を届ける努力が続けられているとのこと。
視力測定の問題の次には、低価格の眼鏡にアクセスできるような社会的取り組みにつなげられてゆく。米企業のVisionSpringや、NPOのEYEllianceによる活動があり、ここではマラリア対策やきれいな水を確保する資金・労力の1%未満というレベルで、眼鏡が提供できると広報されている。途上国における視力問題の解決に向け、活動の輪は着実に広がっている。
