思春期患者のプライバシー保護に向けたAI利用

米国の連邦規則「21st Century Cures Act」では、患者が自身の臨床情報への自由なアクセスができるように義務付けている。また一方、カリフォルニア州では「思春期患者のプライバシーを守るよう小児科医に対して守秘義務を求める」青少年保護法があり、子どもの精神状態・性活動・薬物使用といった個人的な機密情報を安易に親に漏らしてはならないとする。法解釈の難しさ以外にも、親に機密を知られたくない子どもと、病歴に関心と責任をもつ親との利益相反にどう対処するか。米スタンフォード大学のチームは、カルテ記録上の機密情報にフラグを立てるAIツールを開発し、医師が情報開示と守秘義務の両者を適切に履行できるよう支援するシステムの構築を目指す。

スタンフォード大学のAI研究所である「Human-Centered AI Institute(HAI)」のチームによるプロジェクトでは、12〜17歳の思春期患者における1,200件の臨床記録を用いて同ツールを開発した。データセット構築にあたっては、青少年保護法に関する専門教育を受けた医師5名がラベル付けしており、ここでは「記録の20%強に機密情報が含まれる」と推定されている。何をもって機密情報とするかは、5名の医師全員が同意するとは限らないため、研究チームではここから「法解釈上のグレーゾーン」を特定している。このデータセットから構築されたAIツールは、機密保持の関連法規に違反する恐れがあるフレーズ・文章・段落(記録例として、喫煙やマリファナ濫用、不安・抑うつ、ホルモン治療、妊娠歴など)にフラグを立て、リスクスコアを算出することができる。システムは現在、スタンフォード小児医療センターの小児科医らによって検証が進められている。

現時点では、モデルトレーニング用のデータセットが特定機関の臨床記録に基づくため、記録方法が病院ごとに異なることや、守秘義務に関する規則が州によって異なることには対応しない。一方、本プロジェクトの成果が、思春期の患者以外にも、中絶やHIV感染、薬物使用歴などにも転用できる可能性があるという。研究チームの1人であるNaveed Rabbani医師は「この研究を通して一番驚いたのは、機密保持の判断がいかに難しいかということだ。最高のケアと情報開示は、時に相反する目標となるが、そこでAIが役に立つこともある」と語っている。

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TOKYO analyticaはデータサイエンスと臨床医学に強力なバックグラウンドを有し、健康増進の追求を目的とした技術開発と科学的エビデンス構築を主導するソーシャルベンチャーです。 The Medical AI Timesにおける記事執筆は、循環器内科・心臓血管外科・救命救急科・小児科・泌尿器科などの現役医師およびライフサイエンス研究者らが中心となって行い、下記2名の医師が監修しています。 1. 岡本 将輝 信州大学医学部卒(MD)、東京大学大学院専門職学位課程修了(MPH)、東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(PhD)、英University College London(UCL)科学修士課程最優等修了(MSc with distinction)。UCL visiting researcher、日本学術振興会特別研究員、東京大学特任研究員を経て、現在は米ハーバード大学医学部講師、マサチューセッツ総合病院研究員、SBI大学院大学客員教授など。専門はメディカルデータサイエンス。 2. 杉野 智啓 防衛医科大学校卒(MD)。大学病院、米メリーランド州対テロ救助部隊を経て、現在は都内市中病院に勤務。専門は泌尿器科学、がん治療、バイオテロ傷病者の診断・治療、緩和ケアおよび訪問診療。泌尿器科専門医、日本体育協会認定スポーツドクター。
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