米国で産まれる毎年400万人の新生児のうち、約10％が37週未満の早産児となる。早産は本人・家族の負担のみならず、米国の医療経済に年間300億ドル以上のコスト負担を強いているとの試算もある。現行の早産予測は医療者の経験と技量に大きく依存し、早産となる女性の50%でリスクが特定できていないという。
米コロラド州の「Ultrasound AI社」はAIベースの超音波画像診断ツール「Preterm AI」の開発を進め、早産の高精度予測に取り組んでいる。同社によると、Preterm AIは超音波検査画像の特徴から妊娠8週以降という早期の早産予測を実現し、60日以上の早産児の50%以上を特定可能と謳っている。同社は、2022年3月にPreterm AIの特許取得を発表し、米食品医薬品局（FDA）の医療機器認証取得を目指している。
Ultrasound AI社は、ヘルスケアにおける4つの目標、1.患者体験の向上、2.臨床家の業務体験向上、3.健康アウトカムの改善、4.医療費削減、を掲げ、AI技術の研究開発を進めている。同社の技術による早産予測が、母子の転帰改善と、医療コスト削減に寄与するか、今後の動向に注目したい。
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