ビッグデータやAI投資の緊急性認識が低いヘルスケア業界

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ヘルスケア業界において、ビッグデータやAIに関する優先性は徐々に認識されつつあるが、金融機関に比べると、緊急性の意識や実際の投資実績はまだ及ばないという調査が報告されている。その実態を数値で見ていく。

NewVantage Partnersの調査「Big Data and AI Executive Survey 2019」は7回目を迎え、43の金融機関、13のヘルスケア関連組織を含む約65の機関がその対象となった。今回の調査は、ビッグデータやAIへの投資がビジネス変革をどう加速させるのかというテーマを中心に実施された。その結果、全体の91.6%が投資のペースを速めていると回答し、87.8%が投資の緊急性を意識していると回答、さらにその額が5,000万ドルを超えている企業は55%に達することが判明した。一方で、77%の機関が企業文化の抵抗からビッグデータやAI主導によるビジネス展開に障害を感じているとの結果もわかっている。

Healthcare Analytics Newsの記事によると、前回調査では対象機関のうちヘルスケア関連組織がわずか8.8%だったのに対し、今回はほぼ2倍の16.6%になったという。ただし、91.6%が投資ペースを加速させている中、業態別でみると、金融機関の95.2%に対し、ヘルスケアは79.6%と遅れを取っており、さらに投資への緊急性認識も金融機関が91.7%と高かったのに対し、ヘルスケアは78.6%と低かった。また、ブロックチェーン技術の導入に関する項目もあったが、投資しているとの報告は医療機関が8.6%であった一方で、金融機関では45.2%であった。ヘルスケア業界におけるAI投資拡大は、まだ始まったばかりのようだ。