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AIアプリ利用がCOVID-19のビジネスリスクから中小企業を守る

COVID-19パンデミックは、顧客の経済活動を停止・削減・延期させ、企業経営のリスクを顕在化した。現在、企業が顧客との関係性強化に利用できるAIとして「チャットボット」「フェイクレビューの特定」「顧客ターゲティングの改善」などが挙がる。英国のアングリア・ラスキン大学のチームは「COVID-19パンデミックにおけるAIアプリの使用が、中小企業のビジネスリスクを低減させた」という研究成果を発表している。

Information Systems Frontiersに収載された同研究では、ロンドン拠点の中小企業317社を対象として、パンデミックにおける各種ビジネスリスク(人材確保、勤務形態、業績、パートナーシップ)を、国際労働機関(ILO)の定義した60項目のリスク尺度に従って検証した。調査の結果、「AIアプリの利用がパンデミック時のリスクを3.1%低減させる」ことを明らかにしている。その内訳として、「パーソナライズされたショッピングを提供するAIアプリ」がビジネスリスクを2%低減し、「オンラインで顧客をターゲティングするAIアプリ」がリスクを1.2%低減させることに寄与していた。

また本調査において、「小規模」企業でAIアプリを利用しているのは全体の26%にとどまり、「中規模」企業での70.4%と比べ明らかな差があった。アングリア・ラスキン大学のインタビューに対して、同大の多元主義経済学センター長であるNick Drydakis教授は「AIアプリがCOVID-19パンデミックという未曾有の状況への適応に役立ち得るという今回の成果は、中小企業の規模・売上高・操業年数に関わりなく一貫していた。つまり、現在AIアプリを利用していない4分の3の小規模企業にとって、AIアプリへの設備投資は賢明な方法である」と語っている。

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TOKYO analyticaはデータサイエンスと臨床医学に強力なバックグラウンドを有し、健康増進の追求を目的とした技術開発と科学的エビデンス構築を主導するソーシャルベンチャーです。 The Medical AI Timesにおける記事執筆は、循環器内科・心臓血管外科・救命救急科・小児科・泌尿器科などの現役医師およびライフサイエンス研究者らが中心となって行い、下記2名の医師が監修しています。 1. 岡本 将輝 信州大学医学部卒(MD)、東京大学大学院専門職学位課程修了(MPH)、東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(PhD)、英University College London(UCL)科学修士課程最優等修了(MSc with distinction)。UCL visiting researcher、日本学術振興会特別研究員、東京大学特任研究員を経て、現在は米ハーバード大学医学部講師、マサチューセッツ総合病院研究員、SBI大学院大学客員教授など。専門はメディカルデータサイエンス。 2. 杉野 智啓 防衛医科大学校卒(MD)。大学病院、米メリーランド州対テロ救助部隊を経て、現在は都内市中病院に勤務。専門は泌尿器科学、がん治療、バイオテロ傷病者の診断・治療、緩和ケアおよび訪問診療。泌尿器科専門医、日本体育協会認定スポーツドクター。
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